「赤ちゃんが欲しい!でも、不妊治療にかかるお金って、一体いくらぐらいなの?」と、不安に感じている妊活WOMAN®さんはは多いようです。また、「高い」「たくさんかかる」など、周囲の漠然とした情報から、「うちは無理かも…」と諦めてしまっている場合もあるようです。
今回は、不妊治療にかかる具体的な費用や、妊活夫婦の家計をサポートしてくれる「助成制度」について解説していきます。 ぜひ、ご覧ください。

■不妊治療にかかる具体的な費用
一口に不妊治療と言っても、おこなう治療によって費用が大きく違ってきます。 不妊治療をおこなう順番としては、「タイミング法」→「人工授精」→「体外受精」となり、順を追っていくほど費用も高くなります。
それでは、不妊治療の種類と内容、それぞれにかかる費用を具体的にみていきましょう。
◇タイミング法
不妊治療のなかで、いちばん最初に試みる方法です。子宮や卵巣、卵管や精子、下垂体などについての不妊治療検査の結果をもとに、予測した排卵日を医師が伝えてくれます。そのタイミングで性行為をするのが、こちらの「タイミング法」で、保険が適用されるため1回の費用はだいたい「数千円」です。
◇人工授精
排卵のタイミングに合わせ、人工的に元気な精子を子宮に注入する方法です。体外受精と比べると妊娠率は低いですが、カラダへの負担が軽いため、何度もチャレンジすることができます。保険適用外のため、1回の費用は少し高く、平均して「1万から2万円程度」のところが多いようですが、中には3万円ほどかかるクリニックもあるようです。
◇体外受精
卵子を体外に取り出し、シャーレー(微生物を培養するためのガラス製の皿)を用いて精子と受精させ、受精卵分割後の「初期胚」や「胚盤胞」まで成長させます。その後、「初期胚」もしくは「胚盤胞」を子宮へ送り込む方法で、タイミング法や人工授精を試みても妊娠が難しい場合に実践する方法です。保険適用外となるため、1回の費用は、20万から40万と高額になります。

■不妊治療のための助成金
この高額な費用負担を軽減するため、特定不妊治療費の一部が助成される「特定不妊治療費助成制度」という公的補助事業を、厚生労働省がおこなっています。 対象となる治療は、高度不妊治療と呼ばれている「体外受精」と「顕微授精」です。
妻の対象年齢が治療期間初日に43歳未満、所得制限の730万にかからない夫婦など制限はあるものの、ぜひ使ってほしい制度です。
その他、各都道府県がおこなっている不妊治療の助成制度もあります。

■不妊治療にかかる費用に悩む妊活WOMAN®さんへ
不妊治療は経済的な負担も大きく、不安や心配な気持ちになりますね。けれど、厚生労働省や各都道府県がおこなっている助成金制度を具体的に知り、現在の家計の状況や将来に必要なお金について知れば、漠然とした不安や心配は解消できます。
LIB Laboratoryでは、妊活中の女性たちから少しでもお金の悩みが消えるよう、『妊活マネー相談』をおこなっています。 提携しているファイナンシャルプランナーは女性ですので、同じ女性の目線からアドバイスをもらうことができます。ぜひ、お気軽にお問合せくださいね。
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山内良子 Ryoko Yamauchi
2008年頃から接客業務改善などの業務に携わりながら、資格を生かした親子クッキングイベントなどを開催。現在は主にライターとして活動し、旅や暮らし、インタビューや経営者向けの記事など幅広く執筆中。「妊活WOMAN®コラム」では、学んだ心理学を活かしながら、女性の気持ちが軽くなるような記事づくりを目指している。
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